DXを迅速に進めるには?次世代AI OCRサービスの利点を解説
DXを進める上で紙媒体や画像で保管していた情報の電子データ化は懸案の1つです。そんな懸案を解決できるのが、高精度のAI OCRサービスです。サービスを導入して、コストをおさえて効率よく処理していきましょう。
DX推進におけるAI OCR導入の利点
DX推進の手助けとなる技術の1つにAI OCRがあります。OCRとは画像データからテキスト部分を読み取り、文字データに変換する技術です。この技術を使えば、多大な労力を必要とするアナログデータを電子データ化する作業が格段にはかどります。
DX推進のためには、情報の電子データ化は不可欠です。紙媒体や画像で保管しているデータを電子データ化すると、情報共有や検索が容易になります。社内で業務を行うときには、アナログデータのままでも支障がなかったかもしれません。しかし、コロナ禍の影響でリモートワークが急速に浸透した現在、出社することが当たり前ではなくなってきました。
リモートワークでは電子データのやり取りがメインになります。また、インボイス制度を導入すれば、ますます情報の電子化が進んでいきます。幸い将来的な業務データについてははじめから電子データで扱っていくことになるので問題はありません。
しかし、過去のデータはどうでしょうか。アナログデータのままではオンラインでの共有は難しく、今後の業務に差し障りが出てしまいます。また、検索が使えないため膨大な資料から情報を漏れなく抽出するのにも手間と時間がかかり大変非効率です。
問題となるのが、どういった方法でアナログデータを電子データ化していくのかということです。アナログデータが少量であれば、手入力でも対応できるかもしれません。歴史が長い企業や扱う情報が多い企業ではその分量は膨大です。そこで登場するのがOCRという方法です。
新サービスとしてのAI OCRと従来のOCRはなにが違うのか?
従来のOCRソフトにもAI学習機能が搭載されています。誤認識した文字を修正することで、誤変換のパターンを学んでいきます。たくさんデータを詰め込めばそれだけ精度が上がるわけではありません。大きいデータの活用には、ソフトを動かすPCの処理速度に依存する部分も大きいからです。
新サービスとしてのAI OCRは、PCよりも格段に処理速度の早いサーバを使用しています。そのため、多くのデータをフル活用して、より精度の高い処理が可能になっているのです。
また、文書のレイアウト指定についてもこれまでのOCRでは、レイアウトの読み込み順の指定もかなり煩雑な手順で行なわなければならず時間がかかりました。AI OCRでは簡単に指定できるよう最適化されています。
DX推進のために効率のいいAI OCRの利用方法
DX推進のために、煩雑な作業が増えてしまっては本末転倒です。せっかくAI OCRを導入するなら、徹底的に効率よく利用したいものです。AI OCRの利用において親和性が高いのが、作業ルールが明確に決められる業務を自動化するRPA(ロボティックプロセスオートメーション:ロボットを使用して、パソコンやアプリケーションで行う定型的な業務プロセスや作業を自動化する技術のこと)。このRPAとAI OCRを組み合わせることで、アナログデータの電子データ化を効率的に進められます。
また、データをデジタル化が完了したあとも、RPAを利用することでルーティンワークの自動化をすすめられます。手順が決まっている経理業務や登録処理などをRPAを利用して自動化すれば、ヒューマンエラーを減らせる上に、生産性の高い業務に集中しやすくなります。
RPAやAI OCRなどの新しい技術やサービスを積極的に取り入れることが、DXを進めるために非常に重要になってきます。
オススメの次世代AI OCRサービス「SmartRead」
SmartReadは活字だけでなく手書き文字にも対応しています。そのため、より多くの文書の電子データ化が可能です。読み取りは99.2%と高い精度を誇っています。また、単に文書の電子データ化だけでなく、帳票や資料など文書の種類による仕分けも自動で行ってくれます。
操作も誰でも簡単に行えるよう設計されているので、研修や教育にかける時間が省けます。業務の引き継ぎもスムーズに行えそうです。
SmartReadの料金体系
SmartReadにはクラウド版の他に外部ネットワークへの接続無しで使えるオンプレミス版があります。どちらも利用料金は年額での支払いです。
クラウド版では、年間の処理枚数に合わせて、スモール、スタンダード、エンタープライズの3つのコースが用意されています。年額契約なので月ごとに処理枚数のばらつきがあっても追加料金は発生しません。ソフトウェアはクラウドで管理されるため、常に最新版を利用できます。
一方、オンプレミス版は機密情報や個人情報など、万が一でも外部流出が許されないデータを処理するのに最適です。年額利用料の他に保守費用が別途必要です。